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外為ジャパンの口座開設方法

それでは、キャッシュバックを獲得するために、口座開設方法を確認しましょう。

公式ホームページに移動

最初に、公式ホームページに移動します。

外為ジャパン【公式サイトへ】

口座開設手続きへ

「口座開設（無料）はこちら」のバナーをクリックします。

外為ジャパンの口座開設申込み画面

各種情報の入力

住所、氏名など、口座開設に必要な情報を入力します。ここで、重要な点についていくつか確認しましょう。

下は、「財務情報」と表題がある部分です。

外為ジャパンの口座開設申込み各種情報の入力画面

年収

年収は、以下の選択肢から選びます。

30万円未満
30万円～100万円未満
100万円～250万円未満
250万円～500万円未満
500万円～1,000万円未満
1,000万円～2,500万円未満
2,500万円～5,000万円未満
5,000万円以上

FXは相場ですから、資金が増えたり減ったりします。よって、収入は多い方が良いです。正直な範囲で、最大の数字を選択します（所得証明の提出は不要です）。

自己資産

自己資産は、以下の選択肢から選びます。

10万円未満
10万円～100万円未満
100万円～200万円未満
200万円～400万円未満
400万円～600万円未満
600万円～800万円未満
800万円～1,000万円未満
1,000万円以上

こちらも、多ければ多いほど良いでしょう。「10万円未満」を選択してしまうと、口座開設できるかどうか、心もとないです。

外為ジャパンから見れば、「全資産が10万円未満で、FXで全て損してしまったら、一体どうなるでしょう？」という心配が出てきます。

よって、できるだけ多い方が良いです。こちらも、所得証明の提出は不要です。

資金の性質

自己資産の下に、「投資資金は、借入金、生活費用資金、使徒確定資金ではありません。」と書いてあり、選ぶまでもなく「はい」が選択されています。

これはすなわち、「借金などで取引するのはダメです！」ということです。

投資経験

以下の投資経験はありますか？という質問もあります。

外国為替（外貨預金、FX等）
現物株式
信用取引
オプション取引
商品先物取引

経験があれば、その年数を選択します。なければ、経験なしです。全部「経験なし」を選ぶ例もあるでしょう。

経験なしで埋め尽くされる場合、外為ジャパンの担当者は喜んでくれるかもしれません。

なぜなら、数多くの金融商品があり、会社も数多くあります。その中で、外為ジャパンを選んでくれたということだからです。

本人確認書類の提出

全ての入力が終わったら、本人確認書類を提出します。マイナンバーカードがあれば、それ1枚だけでOKです。

マイナンバー通知カードの場合は、運転免許証（パスポート等も可）の写しも一緒に提出します。

ここまで終われば、あとは外為ジャパンからの郵便を待ちましょう。数営業日で取引開始です。

口座開設基準

では、外為ジャパンの口座開設基準を確認しましょう。下は、公式サイトからの引用です（抜粋）。

なお、正確には「口座開設申込基準」です。すなわち、以下の内容を満たす場合に口座開設申込を受け付けます、という意味です。

外為ジャパン FX 取引のリスク・商品の性格・仕組・内容について十分理解していること。
ご自身の判断と責任により DMM CFD 取引を行うことができること。
日本国内に居住する満 20 歳以上 75 歳未満の行為能力を有する個人であること。
外為ジャパン FX 取引にかかる法令その他諸規則又は定款、その他の内規に違反せず、外為ジャパン FX 取引のために必要な法令上の条件を満たしていること。
ご自身専用でかつパソコンで利用できる電子メールアドレスをお持ちであること（他の方と共有のメールアドレスでのお申込は受け付けておりません）。
パソコンでお取引することができる環境があること。
当社からの電子メール又は、電話で常時連絡をとることができること。
適宜、当社ホームページに掲載しているお知らせをご確認頂けること。
ご自身でインターネットを通して取引・確認・管理が行えること。
契約締結前交付書面、契約締結時交付書面、約款、取引残高報告書、証拠金の受領に係る書面その他法令規則上交付すべき書面を電磁的方法により提供することを、書面又は電磁的方法よりご承諾頂けること。
振込先預金口座は、国内に存するご本人様名義の金融機関口座を指定すること。
当社の定める「個人情報の取扱いについて」に同意し、本人確認書類として当社の指定するものをご提出いただけること。
当社から交付された日本語による諸通知の記載内容が理解できること及び、日本語による電話等での会話ができ、意思の疎通に支障がないこと。
反社会的勢力でないこと。
日本証券業協会及び一般社団法人金融先物取引業協会並びに日本商品先物取引協会の会員の役職者等ではないこと。
その他当社が定める基準を満たしていること。